電気代が高すぎる!?ファイナンシャルプランナー(FP)がお伝えする光熱費を節約する住宅購入について

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執筆者

一般社団法人 住宅購入支援協会 代表理事
住宅購入カウンセラー
ファイナンシャルプランナー(FP)
小日向 邦夫 が執筆しました。

現在も続く電気代とガス代の高騰。その原因は、世界情勢や日本国内の電力供給不足などさまざまで、これからも上がり続ける可能性があり、少しでも家計の負担を軽くするために、電気代、ガス代の節約に試行錯誤されていると思います。
「家電の使い方を見直す」「電気代のプランを見直す」「電気を小まめに消す」「電気を使わない代替手段を探す」など、日々の生活の中でできることもありますが、住宅購入の段階で検討しておくと将来の家計への負担減に繋がる方法があります。

光熱費を節約する住宅購入の4つのポイント

1.高気密・高断熱住宅の選択

高気密・高断熱住宅を選択することで、冬暖かく、夏涼しく過ごすことができます。

高気密・高断熱住宅にするための工夫

  • 2重窓または3重窓
  • 高性能断熱材
  • 高気密性の建材
  • 高性能な換気システム

快適な室温、光熱費負担の軽減という即実感できるメリットの他、結露が発生しにくく、カビの発生リスクを低減し、さらに住宅自体も長持ちするため、定期的に発生する住宅のメンテナンス費用負担も軽減することができます。
また、高断熱な住宅は、外気温の影響を受けにくく、室内温度を一定に保つことができます。部屋ごとの温度差が少なくなるため、急激な温度変化によって血圧が急上昇、急降下して体に影響し、脳梗塞や心筋梗塞などにつながるヒートショックのリスクが軽減されると言われています。住宅の省エネ対策は、光熱費や住宅維持費だけでなく、医療費負担の軽減にもつながる可能性があるのです。

2.太陽光発電システムの導入

太陽光発電システムを導入することで、光熱費を大幅に削減することができます。また、余った電力を売電することで、収益を得る可能性もあります。
また、CO2を排出しない環境に優しい太陽光発電は、個人でもできるSDGsの取り組みということで、最近は自家消費型太陽光発電が注目されています。
東京都は、2030年までに都内の温室効果ガスを50%削減する「カーボンハーフ」の実現に向け、再生可能エネルギーの利用拡大を推進しています。その一環として、新築住宅等への太陽光発電設備の設置、断熱・省エネ性能の確保等を義務付ける制度が創設され、2025年4月から施行されます。環境性能の高い住宅の新築時や既存住宅の断熱改修等を行った際に、あわせて設置する太陽光パネル等に対しては補助金も予定されていますので、新築住宅の購入だけでなく、既存の住宅のリフォームを予定している方は、太陽光発電システム導入も視野に入れてみてはいかがでしょうか。

3.省エネ設備の導入・省エネ家電の買い替え

太陽光発電システムの他に、もう少し取り入れやすい省エネ設備に、エコキュートやIHクッキングヒーター、LED照明器具などがあります。中古住宅は断熱性能が低い場合が多く、断熱材の設置や窓の断熱化などが有効です。中古住宅の省エネ設備導入には、住宅エコポイント制度や住宅リフォーム・リノベーション促進税制などの補助金制度や減税制度などの実績がありますので、中古住宅の購入を検討されている場合は将来の家計負担を軽減させるためのリフォームも検討の余地があります。
また、古い家電製品は電力消費が激しく、新しい家電製品と同様の使い方をしても古い家電製品のほうが、電気代が高くなる傾向にあります。加えて、省エネ家電の場合はより消費電力を抑えられ、節電になります。買い替えに費用はかかるものの、長期的に考えると費用削減につながります。
経済産業省 資源エネルギー庁の「省エネ型製品情報サイト」では、エアコン、テレビ、冷蔵庫、さらには、ガス給湯機器、ガスオーブンなどの製品別の消費電力や年間目安電気代を見ることができますので、今使っている家電について調べて、費用対効果を調べてみましょう。
参考:https://seihinjyoho.go.jp/

4.住宅の立地の選択

例えば、南向きの住宅は、冬の日差しを取り込むことができ、風通しの良い場所に住宅を建てることで、夏場の冷房費を抑えることができます。
新築住宅も中古住宅も、その購入の際は、多くの方が立地条件を優先度の高い希望として上げます。住宅購入時に立地を選ぶ際には、自分たちのライフスタイルに合った立地を選ぶことが大切です。立地は一度選ぶと変えることができませんし、その場所で快適に生活できるかどうかは、住まいの満足度に直結するからです。住む街を選ぶ際に重視することは、「日常の買い物の利便性」「最寄り駅までの近さ」「職場へのアクセスの良さ」「物件価格のコストパフォーマンス」「治安の良さ」などですが、省エネと光熱費の節約に関してもまた、立地条件は深く関わってきます。

光熱費を削減する住宅購入の方法。
住宅購入カウンセラーからのアドバイス

2024年以降の住宅購入から、「省エネ基準」に適合していない新築住宅では、住宅ローン減税が受けられなくなります。省エネ住宅やエコ住宅と言われる高性能住宅は、その機能性によって購入価格が高額になりますが、光熱費負担、住宅のメンテナンス費負担、住宅ローン減税、そして利用できる補助金なども考慮すると、お得になるケースもあります。
しかし、光熱費の削減を優先して身の丈以上に高額な住宅ローンを組んでしまった場合には、最悪のケースとして「住宅ローン破綻」という結果になる可能性もあります。
まずは、ご自身の身の丈に合った住宅ローンのMAX金額を知るところからスタートされるのが良いと考えます。

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